今となってはかなり前の話になりますが、楽天が社内公用語を英語にして以降、賛否両論はありつつも、かなりの数の会社が同じような取り組みを行っています。

本ブログ記事では、それに関する弊社の考え方、関連する施策などについて書いていきます。

弊社における英語と日本語の位置づけ

社内のメイン言語は日本語

今のところ、弊社では日本語を標準のコミュニケーション手段として使っています。理由としては

  • 今のところ、日本人のメンバーしかいない

という至極当たり前のものです。

ただ、英語を使う場面もいくつかあるので、以下で説明します。

外国人のメンバーとは、英語でやりとり

弊社の開発を行ってくれる方は、日本人が大半ですが、パートタイムで手伝ってくれる方で外国人も何人かいますし、そのうち日本語を全く理解しない人も何人かいます。

そうした方々とのやりとりでは当然英語を使います。

社内文書の一部は英語

受託開発案件の場合はありませんが、自社開発案件の場合などは、今後外国のメンバーが入ってくる可能性が多いに考えられるため、技術文書やコミットメッセージなどは英語で書くことが多いです。

また、技術ブログも、有志により順次英語に翻訳予定です。

もばらぶエンジニアブログ | 中の人が技術的な話をぼつぼつ書きます

英語の必要性と弊社での状況・施策

英語技術文書の読解は必須スキル

以前もどこかで書いたかもしれませんが、日本語に翻訳される技術文書というのは、

  • 比較的メジャーな技術のもの以外は翻訳されない
  • 翻訳までにタイムラグがある

という特徴があるため、ある程度以上のレベルを目指すのであれば、英語の技術文書を読めるというのは必須だと考えています。

読みは問題なし、書き・会話はレベル差あり

弊社社員、あるいは弊社の仕事をして頂いている開発者の方々の英語レベルは、以下の通りです。

  • 大半のメンバーは、「読み」は問題なし
  • 「書き」は個人差があるものの、メールでの技術的な話題のやりとり、Stack Overflow 等への書き込み等は、概ね出来る
  • 「会話」は、仕事でのやり取りも問題無いのが数人、少しゆっくりの会話であれば問題無いのが+数人

内部 Slack で、学習者同士の情報交換

英語の重要性はみんな認識しているので、英語力向上の取り組みをいくつか行っています。

1つ目は、内部の Slack で、英語学習者のチャンネルを作って、学習者同士の情報交換を行うことにしました。

まだ始まったばかりですが、有用な情報も少しずつ流れ始めているので、今後、もう少し活発にさせていきたいです。

オンライン英会話への補助

前述の通り、会話力は人によってばらつきがあるため、オンライン英会話の授業料を会社として負担する予定です。

当面は社員のみですが、弊社との仕事を一定量以上行った方にも、何らかの形で補助できる枠組みを検討しています。

今後は?

完全英語化にはしない

今後、外国人の採用なども検討していますが、楽天等のように、(表向きは)完全に英語のみのコミュニケーションに切り替える予定はありません。

弊社が、海外に大々的に展開するグローバル企業を目指すのであれば、英語のみに切り替えるという選択肢もあると思いますが、せっかく色々な面で特徴のある会社になってきたので、違った方向を目指す予定です。

日英バイリンガルにしたい

ではどうするかというと、中長期的には、日本語及び英語の両方を社内公用語にしようと考えています。

これは、日本人メンバーにそれなりの英語力を求める一方、外国人メンバーに対しても、一定レベルの日本語力を要求するというものです。ただし、これは全ての人に対してではなく、以下の人に対してのみの話です。

  • 社員
  • 弊社での仕事をメインにする方
  • コアな部分の業務を担当する方

なぜバイリンガルなのか

なぜわざわざ二カ国語を要求するのかという疑問があるかと思います。英語のみにした方が、海外の優秀な人材を採用するのに有利なのは確かですし、それ以外にも色々デメリットはあるかと思います。

正直なところ、あまり論理的な理由は無いのですが、

  • 異なる言語を覚える意欲がある人≒異なる文化に興味がある人なので、社内に多様性をもたらすことが出来る
  • 自分が日本人で、日本にも愛着があるため、日本語を広めていきたい
  • 他に同じような事をしている会社が少ないので

と言ったところでしょうか。また、私自身が複数言語が公用語の国に住んでいた経験もある程度影響しているのかもしれません。

まとめ

弊社のメンバーは、現在日本人が中心ですが、日本企業としては平均以上の英語力があります。ただ、さらなる英語力の向上を目指して、いくつかの施策を行っています。

中長期的には、社内公用語を日英の二カ国語にして、特色のある会社にしていきたいと思っています。